情報商材に騙されたら？詐欺の手口から対処法＆相談先を総まとめでご紹介

かつて情報商材は、お金を稼ぐ方法やダイエット法など、PDFでまとめた情報が飛ぶように売れていました。

しかし、その当時から「ゴミ商材」も多く存在し、騙されてしまった人も多くいました。高額な価格設定もあり、金銭的な被害を受けた人も少なくありません。

そうした経緯を持つ情報商材ですが、近年、再び詐欺事案の増加傾向が懸念されています。

本記事では、情報商材詐欺の手口や被害に遭った場合の対処法、相談先について紹介します。また、情報商材詐欺に遭わないための予防策についても解説します。

【注意喚起】情報商材詐欺が多発

そもそも”情報商材”とはどのようなもののことを言うのでしょうか。

情報商材とは、ネット上で販売されている有料の情報のことです。

正しい情報が記載されているものであれば非常に価値のあるものですが、残念ながら実際には半分以上が”ゴミ商材”と言われる全く価値のないものであり、こういった商材を掴まされることで詐欺に遭ってしまいます。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

詐欺に遭わないためにも、情報商材に関する基本的な知識を頭に入れておきましょう。

情報商材とは？

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一部の情報商材は非常に価値が高く、その情報を使えば数十倍以上のメリットが得られることもあります。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

しかし、多くの情報商材は既に販売されている情報を焼き増ししたものであり、情報が薄いなど、無価値なものが多いと言われています。

なお、情報商材では以下がよくあるテーマです。

注意するべきは、情報そのものが時代遅れであったり、用途が限定されていたりする場合もあります。

情報商材を購入する前に、それが真っ当なものであり、お金を払う価値があるということを確認することが重要です。

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情報商材に騙されるパターンまとめ

情報商材に騙されるよくあるパターンは5つです。

ご自身が買おうとしている商材、買った商材が以下のパターンに当てはまらないか、参考にしてみてください。

パターン1：情報商材が無価値または低価値なのに高い

高額で販売されている情報商材が、実は無価値だったり、価値が低かったりするのはよくあるパターンです。

これらの商材は主に、「秘密」や「裏技」と題して販売されていることが多く、もれなく「これを使えばすぐに大金を手にすることができる」、「簡単に誰にでも出来る」などと言った謳い文句がついています。

しかし、これらの商材に含まれる情報は当たり前のことしか書いていなかったり、時代遅れであったり、単に有用でなかったりします。

※2012年頃に計画が持ち上がり、その後諸般の事情で立ち消えになったスマートフォンOS計画のこと。

パターン2：商材が古く再現性がない

よくある詐欺の手口が、古くなった商品を売りつけるというものです。

上記のように既に実行性も再現性もないような情報をいまだに売りつけているケースもあります。具体的にはSEO関係の裏技などをまとめている商材だと、これが顕著に出る傾向にあります。

いわゆる検索エンジンのご機嫌取りとして知られるSEOは、そもそも数年に一度大規模なアップデートがかかり、方法も正解も全てがガラッと変わるケースがあります。

古い情報をお金を出して購入することによってそのお金を失うばかりか、とんでもない痛い目に遭う可能性があリます。

パターン3：高額なセミナーに誘導するだけの情報商材

販売している情報商材の中には何の情報もなく、購入者を一連の高額なセミナーに誘導するだけの情報商材が販売されていることもあります。

購入者はこれらのセミナーに参加することで、有益な情報を手に入れられるとして誘導されますが、実際には無価値な中身の無いセミナーであることがほとんどです。

購入者が有料かつ高額なセミナーに参加した場合、すでに購入した商材の代金の返金・キャッシュバックを約束されている場合もありますが、実際には何の返金もない場合があります。

パターン4：返金保証を謳っているが実際には返金されない

情報商材の中には、「返金保証あり」として販売されているものもありますが、いざ返金を求めても多くは応じてくれません。

販売者はあの手この手でさも返金の対象外であるかのように何かしらの理由を付け、絶対に返金に応じようとしないケースが最近は多いのです。

パターン5：販売者の素性がでたらめで連絡がつかなくなる

販売者の素性がでたらめで連絡がつかないパターンもあります。

ホームページ等に記載されている情報や、事前に教えられていた情報がまったくのでたらめで、何かあった際に販売者と連絡を取りたくても取ることが出来ません。

そのため、騙されたと思っても相手の身元がわからず、対応が難しくなってしまいます。

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情報商材に騙された場合の対処法

情報商材に騙されたことがわかっている、前述の情報商材に騙されるよくあるパターンにバッチリ当てはまっている、といった場合はどのようにすればいいのでしょうか。

その対処法について説明いたします。

返金保証を利用する

購入した商材に返金保証がある場合は、まずはそれを利用するのがよいでしょう。

販売者に連絡をし、事情を説明して解約・返金を求めましょう。

販売者が返金保証に応じない場合は、法的措置を取ることも検討しましょう。

返金要請を行う

販売者が返金保証をしていない場合でも、返金要求をすることができます。

そもそも情報商材の販売者と個別に定めた販売規約の前提として、明らかに詐欺であると考えられる場合には民事訴訟法等に則って返金要請を、法的措置として行うことも不可能ではありません。

弁護士に相談して着実に事を進めると良いでしょう。

商材販売プラットフォームへ通報する

販売者がインフォトップやBrainなどの販売プラットフォームを使用している場合、販売者を販売プラットフォームに報告することができます。

先にも述べたように、情報商材は主にインフォトップなどのプラットフォームによって販売されており、販売者はプラットフォームに委託して商材を掲載しています。

また、同じような業界のプラットフォームでも同様のことが行われています。

この場合、プラットフォーム経由で情報が売れた場合には情報商材の販売者はプラットフォームに手数料を支払うという仕組みです。

このようなケースでは、むしろプラットフォーム側としてはこんな詐欺師が情報商材を販売しているとなれば大騒ぎですし、プラットフォームの名折れにもつながるので厳正に対処してくれるケースもあります。

情報商材詐欺から脱却するためのポイント

情報商材詐欺から身を守るためには、商材を購入する前によく調べるということが、非常に重要となります。

ここでは情報商材詐欺からの護身術ということで購入しようとしている情報商材を調べる上で重要な3つのポイントを紹介します。

ポイントを押さえて騙されないように気を付けましょう。

情報商材の販売者をよく調べる

情報商材を購入しようとする場合、その商材の販売元を調べることが重要です。

まずはホームページをしっかりとチェックし、レビューを探したり、可能であれば連絡を取ってみましょう。

商材について質問し、自分が求めている情報が手に入るのか、追加の費用は掛からないかなど、不安要素が残らないように気になる点は遠慮せずきちんと確認しましょう。

購入物と似た情報が無いかネット検索する

情報商材を購入する前に、インターネット上にその商材と似たような情報がないかを検索することが重要です。

情報商材を買ったけど、当たり前のことやネットで調べたらわかるようなことばかりだった、というパターンはよくあります。

ネットで情報検索をすることで必要な情報を十分に得られる場合もありますし、本当に商材を買う必要があるのかを判断する材料にもなります。

SNSでの評判をリサーチする

情報商材の評判を調べるのにSNSの利用は、うってつけの方法です。

商材名などを検索し、その商材に関する投稿や口コミ、コメントなどを探してみましょう。

その商材が本当に購入する価値があるものなのか、それとも詐欺なのかを判断する良い材料になります。

情報商材詐欺の相談先まとめ

情報商材詐欺に遭ってしまった場合、どこに相談をすればいいのでしょうか。

販売者の身元がわかっている場合・わからない場合、それぞれの相談先について見ていきます。

身元が分かっている場合：弁護士事務所

販売者の身元が判明している場合、弁護士事務所に相談するのが一番良いです。

今後の対応について法的なアドバイスを受けることができ、必要であれば訴訟提起の手助けもしてくれます。

身元が不明な場合：調査会社

販売者の身元が不明な場合は、まず調査会社に相談するのがいいでしょう。

調査会社に依頼することで販売者の身元を明らかにすることができ、今後どのように進めていけばいいかについてもアドバイスも受けることができます。

まとめ

情報商材の中には本当に有益なものもありますが、ほとんどの場合が価値のないもので、詐欺が多発しています。

情報商材詐欺に遭わないためには、詐欺のよくあるパターンを理解し、購入する前に商材の情報や販売者についてよく調べることが重要です。

また、すでに詐欺に遭ってしまった場合は、返金要請を行う、返金保証を利用する、商材販売プラットフォームに報告するなどを行ってみてください。

上手く解決しない場合は、販売者の身元が判明している場合は弁護士事務所へ、身元不明な場合は調査会社に相談することをおすすめします。

なお、当サイトでは全般的にこうした情報商材に騙された方向けに相談すべき弁護士事務所や調査会社の情報をまとめて掲載している特設ページをご用意しております。

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