ニューフィールズ（NEW FIELDS）の投資システムは詐欺の可能性大！

ニューフィールズ（NEW FIELDS）の投資システムは初心者でも簡単に稼げると話題である一方、詐欺の疑いが強いとも言われています。

当記事では、ニューフィールズの投資システムについての詳細や詐欺が疑われる理由を解説します。

投資詐欺への対処法も紹介していますので、被害に遭った際はぜひ参考にしてください。

ニューフィールズの投資システムとは

ニューフィールズの投資システムは、FXトレードを用いた投資プログラムを提供する案件であり「投資経験ゼロの初心者でも簡単に稼げる」と謳っているツールです。

ニューフィールズの概要は、以下のとおりです。

独自の取引ロジックを持ち、高いリターンが得られると売りにしていますが、懐疑的な意見も多数寄せられています。

信憑性に疑問が残るニューフィールズの投資システムの謎を紐解いていきます。

ニューフィールズの投資システムが詐欺と思われる理由

ニューフィールズの投資システムに詐欺の疑いがある理由は、以下のとおりです。

投資家に誤った情報を提供し、損失を被らせるリスクがあるため注意が必要です。

デモトレードで稼げているように見せかける

ニューフィールズの投資システムが詐欺の理由は、デモトレードで稼げているように見せかけていることが挙げられます。

利用者は投資の状況をいつでも閲覧可能で、すぐに収益が上がっている様子を確認できます。しかし取引の画面は偽物であり、単なるデモ動画です。実際に取引は行われていないにもかかわらず、利用者はデモ動画を見て投資の利益が出たと信じ込んでしまうでしょう。

デモトレードで高いリターンを獲得できると信じた利用者は、さらに投資金額を増やしてしまいます。

本番で役に立たないトレードでいくら稼いだとしても意味はありません。期待だけ持ち上げるニューフィールズの投資システムは、決して購入しないでください。

特商法の表記がない

ニューフィールズの投資システムには特商法（特定商取引法）に基づく表記がない点が、詐欺だと言われる大きな要因です。

特商法は消費者の利益を守るために定められた法律であり、事業者は適切な表記をする義務があります。

特商法に基づく表記がない商品を利用することは、消費者にとって以下のようなリスクがあります。

事業者として適切な対処をしていないニューフィールズの投資システムは、詐欺行為を目的として作られたと言っても過言ではありません。

無登録業者の可能性が高い

ニューフィールズは金融庁の登録業者ではない可能性が高い点も、詐欺だと思われる理由の一つです。

金融商品取引業者は、事業を行う際に金融庁といった関係機関への登録が義務付けられています。無登録業者であることは、安全に取引できる基準を満たしていない証拠です。

ニューフィールズの投資システムは、以下のような理由から無登録であると考えられます。

法令遵守していない事業者であるニューフィールズの利用は、投資者にリスクしかないということを覚えておいてください。

稼げたという口コミが自作自演

ニューフィールズの投資システムは、「稼げた」という口コミが自作自演だと揶揄されています。

いくつかのWebサイトで同様の口コミが繰り返し投稿されており、文章内容が類似している点から、同一人物が投稿していると推測します。口コミの投稿者とされているアイコン写真にはフリー素材が使われていることが判明しており、評判の偽造は確定でしょう。

口コミを自作自演で記載する行為は、自社商品が詐欺だと言っているようなものです。決してニューフィールズの投資システムは購入しないようにしてください。

完全無料が釣り広告

ニューフィールズの投資システムは、「完全無料」であると宣伝されている点が釣り広告だとして詐欺疑惑を強めています。実際に無料で参加できるのはデモトレードのみであり、もちろん利益の出金はできません。

さらに、後からさまざまな手数料や追加料金が発生することが報告されています。

「完全無料」で稼げるように謳っておきながら実際はデモ止まりであり、追加料金が発生するのであれば詐欺と言っても差し支えないでしょう。無料で始めたにも関わらず、途中で投資を強制されるケースも存在することから、利用者は注意深く対処すべきです。

「完全無料」という情報に踊らされてニューフィールズの投資システムを利用しないように、注意が必要です。

ロジックが非公開

ニューフィールズの投資システムは、ロジックが非公開のため、詐欺だとして疑いの目で見られています。

投資システムにおいて、ロジックが非公開であることは問題です。ロジックが明かされていないために、投資家はシステムが本当に有効であるのかどうかを判断できません。

投資には株式、仮想通貨、FXなどさまざまな種類がありますが、一体何に投資するのか説明がない時点で明らかに不審です。

AIが自動で取引しているという実績やデータが一切公開されていない点からも、「絶対に稼げる」と謳う投資システムの信憑性は低いでしょう。

利用者が投資計画やリスクを正確に評価できない点で、システムとして破綻しています。ロジックの詳細を利用者に伝えていない状態は健全とは言えず、詐欺を働いている可能性が非常に高いと言えます。

ニューフィールズの投資システムに騙されたら

ニューフィールズの投資システムでトラブルに遭った場合、損失を回復させるために以下の方法を取りましょう。

被害を最小限に抑えるためには速やかにニューフィールズとの関係を解消し、被害回復に向けた行動を取る必要があります。

被害回復のための対処法について、それぞれ詳しく解説します。

クーリングオフを活用する

ニューフィールズの投資システムでトラブルに遭った際は、クーリングオフの活用を検討しましょう。

クーリングオフ制度は、消費者が不利益な契約を解除できる権利です。クーリングオフ期間は通常、契約の翌日から始まる8日間と定められています。消費者が勧誘によって冷静な判断ができない場合にも、あとから解約できることがメリットです。

ただし、悪質な業者はクーリングオフ制度を行わせないように説得したり、そもそも対応しなかったりします。ニューフィールズがクーリングオフに対応しない際は、泣き寝入りせず、適切な相談窓口を利用して専門家の指示を仰ぎましょう。

消費生活センターに相談する

ニューフィールズの投資システムによるトラブルに巻き込まれた場合は、消費生活センターへの相談も対処法の一つです。消費者の権利を守るために設立された公的機関で、無料の相談窓口を提供しています。

消費生活センターでは専門家が対応し、安心できる暮らしを取り戻すためのアドバイスを提供します。具体的な対策や交渉の方法についても助言してくれるため、問題解決の一助となるでしょう。

一方、消費生活センターでは直接的な返金対応は行っておらず、被害解決には自身の行動が必要だと覚えておいてください。

警察に相談する

警察も、ニューフィールズの投資システムに騙された際の相談先の一つです。警察は、悪質業者による詐欺被害や脅迫行為などの犯罪事案に対処する公的機関です。

警察へ被害届を提出した場合は犯罪捜査が行われ、加害者を特定するための情報収集が実施されます。事業者が詐欺罪で逮捕されると被害解決が近づくでしょう。警察は被害者に対して必要なサポートも提供してくれます。

しかし、警察には民事不介入の原則があり、刑事事件しか扱えません。民事事件だと判断されたケースは警察が対応できないため、注意が必要です。

司法書士に相談する

ニューフィールズの投資システムによるトラブルに巻き込まれた場合は、司法書士がおすすめです。司法書士のなかでも、イーライフ司法書士法人はニューフィールズの投資システムのような詐欺案件に強く、解決実績も豊富です。

イーライフ司法書士法人は成功報酬型を採用しているため、実際に返金された場合にしか料金がかかりません。相談料はもちろんのこと、調査料や着手金も無料です。投資詐欺で資金が奪われた被害者にとって心強いポイントと言えるでしょう。

相談は電話やメール、LINEで受け付けているため、自身にあった連絡手段で問い合わせてください。

ニューフィールズの被害を放置すると？

ニューフィールズの被害を放置すると、次のような問題が発生します。

新たな問題を避けるためにも、被害に気付いた際は、速やかに対処が必要です。ニューフィールズの被害を放置した場合に考えられる状況を詳しく解説します。

個人情報を悪用される

ニューフィールズの被害を放置すると、個人情報を悪用される可能性があります。

個人情報の漏洩で考えられるリスクは、次のとおりです。

ニューフィールズの詐欺に気付いた際は、クレジットカード会社に連絡する、メールアドレスを変更するなど個人情報の保護を迅速に行いましょう。

個人情報を悪用されると良いことは一つもないため、被害を放置することは避けてください。

二次被害に遭う

ニューフィールズの被害を放置した場合、二次被害に遭う確率が一気に高まります。

二次被害とは、被害者救済を装った新たな詐欺に遭ってしまうことを指します。投資詐欺の被害者は焦りのあまり冷静な判断力を失うことも二次被害が多発している原因の一つです。傷心した心身にさらなるダメージが蓄積され、立ち直れなくなる人も一定数います。

思わぬ被害を防ぐためには、速やかに対策を講じることが重要です。司法書士をはじめとした機関に相談し、被害回復を図ってください。

ニューフィールズの投資システムは詐欺で確定

ニューフィールズの投資システムは、大勢の被害者が出ていることからも詐欺だと確定付けて問題ないでしょう。「完全無料」といった甘い言葉に誘惑され、購入してはいけません。

詐欺に遭ってしまった場合は、速やかに警察や司法書士に相談し、適切な対処を行なってください。損失を放置すると二次被害に発展する恐れがあります。

被害回復には迅速な行動が一番です。今すぐに動き出しましょう。