【インスタ】前澤友作の「100倍！今すぐ買え！無料情報」広告は偽物かつ詐欺｜見分け方から対処法まで徹底解説

インターネット上で急増している、著名人の名を騙る詐欺広告。

特に、実業家の前澤友作氏の名前を使った「100倍！今すぐ買え！無料情報」といった怪しい広告には要注意です。本物そっくりの広告に騙されて高額な料金を支払うハメになったり、個人情報を抜き取られることも。

・・・そこで当記事では、詐欺の手口や見分け方、そして万が一の対処法について詳しく解説していきます。

前澤友作氏のインスタ広告は詐欺！根拠まとめ

インターネット上で目にする広告は、真偽を見極めるのが難しいもの。特に、最近では前澤友作氏を騙った広告が増えているのです。

前澤友作氏の名前を使ったインスタ広告がなぜ詐欺といえるのか、確かな根拠をもとに解説していきます。

①前澤友作氏の広告画像が粗く明らかにホンモノではない

インターネット上には、前澤氏の画像を使った怪しい広告があふれています。一見すると本物のように見えますが、よく見ると切り抜き跡が残っており、どこか不自然さを覚えるのではないでしょうか。

また、画像の品質自体が非常に低いため、雑に作られたような印象も受けます。

前澤友作氏のオフィシャルアカウントがこのような低品質の画像を使用することは考えにくいため、広告が偽物であることは明らかです。

②前澤友作氏を中心に著名人の名前を勝手に使用した類似事案が発生している

近年、前澤友作氏や堀江貴文氏などの、著名人を不正に利用した広告が多く出回っています。

これらは著名人の信頼性を利用して、消費者を騙そうとする詐欺広告です。

③こうしたなりすまし事例について警告している著名人も多い

実際、自身の名前が不正利用されていることについて、多くの著名人が公式に注意を呼び掛けています。

例えば、公式YouTubeチャンネルや公式ウェブサイトで、詐欺広告に関する注意喚起が行われることも。ファンや消費者が騙されることを防ぐためのもので、私たちも情報の真偽に注意を払う必要があります。

そもそも前澤友作氏とは？投資勧誘をするわけがない理由まとめ

前澤友作氏の名前を耳にしたことがある方は多いでしょう。

彼がなぜ投資勧誘をすることはあり得ないのか、その理由をしっかりと見ていきましょう。

①元祖「お金配りおじさん」が投資勧誘するのは考えにくい

前澤友作氏は「お金配りおじさん」として知られ、多くの人に金銭的な恩恵をもたらしてきました。

Twitterを通じて現金を配る。そんな大胆な行動を取る人物が、投資勧誘を行うとは考えにくいといえます。

彼は富を分け与えることで社会に貢献しており、自己利益を追求する投資勧誘とは相反する行動だといえるでしょう。

②そもそも投資勧誘は法的にもアウト！前澤氏がグレー案件に手を出すメリットがない

投資勧誘には厳しい法的規制があり、無許可での勧誘や誇大な利益を謳うことは法律で禁止されています。

前澤氏のような著名人が法律の線を越えた行為に手を染めることは、彼の名声や事業にとって大きなリスクです。

社会的な信頼を築き上げてきた彼が、グレーな案件に関わることで得られるメリットはほとんどなく、むしろその逆であることが明白です。

③根本的に勧誘が必要なほど「困っていない」と思われる

前澤友作氏は経済的にも非常に成功しており、お金に困っているとは思えません。

彼が実業家として築き上げた地位や、宇宙旅行を含めたさまざまなプロジェクトへの投資は、彼が十分な資金を持っていることを示しています。

※個人向けの商売のこと

お金に困っていない前澤氏が、自ら投資勧誘をする必要はありません。投資の提案があったとしたら詐欺だと疑うべきでしょう。

【危険性解説】前澤友作の100倍！今すぐ買え！無料情報と称した広告に申し込むとどうなる？

インターネット上で見かける「今すぐ買え！」「無料情報をゲット！」といった広告。広告を信じて申し込んでしまうと、どのような危険が潜んでいるのでしょうか。

魅力的に見える広告の裏には、利用者を狙った様々な罠が仕掛けられていることが往々にしてあるものです。

続いて、広告に申し込んだ時に起こり得るリスクを明らかにしていきましょう。

①高額なレッスン料などを請求される

無料情報と謳っていたはずが、実は高額なレッスン料を要求されるケースがあります。

利用者の期待を利用し、無料であるかのように見せかけておいて後から料金を請求する、いわゆる「ベイトアンドスイッチ」の手法に他なりません。

申し込んだことで興味を持っていると見なされ、以降もさまざまな形で金銭を要求される可能性があります。

②個人情報を抜き取られ、詐欺を仕掛けるための材料にされる（ホットリーディング）

申し込みをする際に提供した個人情報が、悪用されることも少なくありません。

名前、住所、電話番号といった基本的な情報から、より詳細な個人のプロフィールまでが抜き取られ、詐欺師による「ホットリーディング」のための材料として使われるのです。

ホットリーディングとは、事前に集めた情報をもとに相手を信じ込ませる手法で、利用者から信頼を得た上で詐欺行為に及ぶことが往々にしてあります。

③個人チャット→謎のグループLINEに招待され投資を勧誘される

広告を見て申し込むと個人チャットに招待され、そこからさらにグループLINEへと誘導されることがあります。

コミュニティの中で投資話が持ち上がり、利益が出るという話に乗せられてしまうことも。

しかし、多くの場合まったく根拠のない投資勧誘であり、実際には損失を被るリスクの方が高いのです。

④最終的に国内未認可の海外FXなどへ勧誘され、投資詐欺被害に遭う可能性が高い

広告に申し込むと、国内で認可されていない海外のFX取引などに誘導されるケースもあります。表面上は魅力的なリターンを謳っていますが、実は投資詐欺の一種であることが多いため要注意です。

国内での認可がないため、万が一トラブルが発生しても法的な保護を受けることが難しく、大きな金銭的損失を被る可能性が高いといえます。

【考察】前澤友作の100倍！今すぐ買え！無料情報を名乗る広告の業者の問題点とは？

インターネット上には魅力的な言葉で目を引く広告があふれています。

しかし、中には想像を超えた落とし穴が潜んでいることも。特に「前澤友作　100倍」といった大胆なフレーズを使う業者の宣伝には警戒が必要です。

怪しい広告を出している業者の問題点について、まとめてご紹介します。

①結論＝詐欺業者

実際、前澤氏が直接個人に連絡を取ることは考えにくいでしょう。

結論として、このような広告を出している業者は、詐欺行為を行っている可能性が高いといえます。

詐欺業者は人々の希望や夢を利用し、実際には存在しない「特別な情報」を提供すると称して近づいてきます。詐欺に遭うと、財産はもちろん、大切な時間や心の平穏までもが奪われてしまうことになりかねません。

②情報発信元が不明瞭であり日本語もカタコト

さらに問題となるのが、業者の情報発信元が不明瞭である点です。

彼らの投稿文を見ると、日本語が不自然であり、時には「ロケット」の絵文字を多用するなどの特徴的な表現が見受けられます。つまり、文章がAIによって自動生成されている可能性もあるわけです。

不自然な日本語や特定のクセを見る限り、やはり人間が対応しているとは考えにくく、自動化されたプログラムが関与していることが予想されます。

AIによる対応は被害者をさらに混乱させるとともに、人を馬鹿にしているとも取れる行為です。

③勧誘先の投資業者については無登録で営業している危険性あり

広告を通じて勧誘される投資業者についても注意しましょう。

海外FXや海外に本拠地を持つ証券会社などは、日本国内での金融庁の認可を受けていない業者が多いのが現状です。

特に、海外バイナリーオプションはリスクが非常に高いとされています。

こうした業者からの情報は信頼性が低く、個人情報や情報料を抜き取るだけでなく、抜き取られた個人情報をもとにした詐欺の二次被害に遭う危険性もあります。

投資を行う際は、業者が適切な登録を持っているかどうかをしっかりと確認することが重要です。

前澤友作の100倍！今すぐ買え！無料情報という広告をタップしてしまった・詐欺被害に遭った時の対処法

インターネットの世界は情報が溢れており、魅力的な広告に心が動くことも少なくありません。

しかし、中には詐欺を目的としたものも存在します。

もしも「無料情報」という言葉に惹かれて広告をタップし、詐欺被害に遭ってしまった場合、どのように対処すれば良いのでしょうか。

証拠を保全する

詐欺に遭ったと感じたら、まずは証拠をしっかりと保全することが大切です。

これらの証拠は、後に警察や弁護士との相談、金融機関への報告など、被害を立証する上で重要な役割を果たします。特にデジタルデータは証拠としての価値が高いため、迅速に対応すべきです。

警察に相談する

詐欺被害に遭った際には、警察への相談も考えましょう。ただし、海外の事案であったり、民事不介入の原則によって警察が積極的に介入してくれない場合もあります。

それでも、詐欺事件として正式に届け出ることは、将来的に同様の被害者が出ることを防ぐ手助けになります。

また、警察は詐欺の手口や防止策に関する情報を教えてくれることもあり、次に同じようなトラブルに巻き込まれないための知識を得ることができるでしょう。

金融機関へ相談・報告する

詐欺被害に関わる金銭の移動があった場合は、速やかに関連する金融機関へ相談・報告を行いましょう。

特に、振込をしてしまったり、実在する金融機関の口座を使った詐欺であれば、金融機関は不正な取引を調査して被害の拡大を防ぐための対策を講じることが可能です。

また、被害の事実を金融機関に伝えることで、今後同様の詐欺に対する警戒が強化されることも期待できます。

【おすすめ】IT詐欺被害の回復に強い弁護士へ相談・依頼する

最後におすすめするのは、IT詐欺被害に強い専門の弁護士に相談すること。

当サイトでは、相談料が無料で、詐欺被害回復に力を発揮する弁護士事務所を厳選してご紹介しています。

弁護士は詐欺被害に関する専門知識を持っており、被害回復のための具体的な手続きや交渉を代行してくれるでしょう。

詐欺被害に遭った際には一人で悩まずに専門家に頼ることで、被害の最小化を図りましょう。

まとめ

SNSを通じた詐欺の被害が増加傾向にあります。

特に、前澤友作氏の名を騙る偽広告は巧妙なため注意が必要です。

もしもの時は、詐欺事件に詳しい法律事務所に相談することで、被害回復の糸口を見つけることができます。お困りの方は、専門家の協力を仰ぎましょう。

また、当サイトでは関連情報を多数扱っています。他の記事もぜひご覧になり、詐欺被害に立ち向かうための知識を身につけてください。